「朝日新聞」（５月10日付夕刊） 朝日新聞
　このところ毎号のように本誌発売直前から新聞記者たちがあわただしく取材に走る傾向がある。５月１０日（水）発売の６月号でも「スクープ！　森喜朗”総理失格”の人間性の証明」と題したトップ記事について、国会や首相官邸で質問が相次ぐシーンが展開された。この特集記事では森首相の女性問題にスポットをあて、一国の総理としての人格に問題あり、と指摘。特に森が早大時代に売春等取締条例で検挙されたと言う仰天スクープを掲載した。写真のように日刊ゲンダイがいち早く追撃し、１０日の夕刊各紙も２面で森首相もしくは青木官房長官の否定コメントを発表。写真の朝日（１０日付け夕刊）によると「記事はデタラメなので法的措置を相談中」とのことで、『噂の真相』だけでなく、この間森首相のスキャンダルを取りあげた『フォーカス』『女性自身』『週刊宝石』『週刊実話』などにも森事務所名で通知書を送ったことも記述されている。マスコミ各社の追撃取材は夜になっても本誌編集部に殺到した。しかし、いずれもスポーツ紙や夕刊紙で一般紙はなぜか黙殺。しかしテレビ各社は水面下での取材を進めており、某大手週刊誌も記事化の方向で目下取材中との情報も入っている。尚、各紙からの取材申し入れに対する本誌岡留編集長のコメントは以下の通り。
「記事内容には自信を持っている。常識的に考えても、公的なメディアで、デタラメなど書ける訳がない。しかも森首相は公人中の公人。日本ではトップに位置する最高権力者。名誉毀損にもプライバシー侵害にも当らない。国民にとって知る権利のための情報公開に過ぎない。告訴してくれば当然受けて立つし、第二弾、第三弾と誌面上でも追及キャンペーンをやっていきたい」
　堺屋太一経済企画庁長官や亀井静香政調会長などのように、記事が出る度に「告訴する！」との一言で他のメディアの追撃を断ち切る戦術をとる、いつもの永田町の手法が今回も登場したと言う訳である。まったくもって救い難い権力亡者たちである。尚、当記事関連の各紙の報道は「マスメディアが取りあげた噂真」でも紹介中。（00/5/10）　

●本誌６月号森喜朗首相の売春検挙歴スキャンダルの大波紋！スクープで各紙が目下追撃中


「日刊ゲンダイ」（５月11日付） 日刊ゲンダイ